Document 2021

豪雪地域における木造住宅の長寿命化の研究　－青森県弘前市における持続可能な住宅の提案－
小野葉月
青森県出身
山畑信博ゼミ

目次　豪雪地帯における既存の対策事例／住宅形状による雪害対策の検討／既存住宅の改修提案

　日本の住宅は、耐震や耐水害といった自然災害による一次?二次被害に対して対策をする事が必要不可欠である。その中でも長年暮らしてきた東北地方では、加えて雪害対策を取る必要があり、より高い安全性が求められていた。今回対象とする青森県弘前市は全域が豪雪地帯、特別豪雪地帯であることが特徴である（図1）。そのため冬季には積雪による建物被害や人的被害が毎年発生している（図2）。弘前市での雪害対策がインフラ中心であることに疑問を感じ、地域住民の暮らしの安全性を高めるためにも、住宅の対策を見直す必要があると考えた。しかし従来の日本の住宅は、スクラップアンドビルドの考えが主流となっている。その背景には歴史的な問題や住宅による生活の快適度だけでなく、時代によって変化する住み方やライフサイクルに対して、住宅の間取りが不適当なものになるといったシステム面にも問題がある。また近年は陸屋根の住宅の増加により、自然景観や昔ながらの街並みが崩れつつあると感じている。住宅の長期使用を可能にするには複合的な課題があり、実体験も踏まえそれらを解決することが重要だと考えた。
　本研究では弘前市をモデルとし、豪雪地域での安全性に配慮した構造、かつ新築だけでなく中古木造住宅においても長期的な活用の可能性の提案をすることを目的とする。弘前市の住宅の様式や景観計画、住民の特徴などの土地性を踏まえて、弘前市の景観を考慮した雪害における対策例、施工や維持管理で必要になるコストを算出する。地域に根ざした持続可能な住宅モデルを提案する（図3）。
　現代において中古住宅に住むという選択肢を一般的にするために、性能の良い住宅をストックしていく流れを作り出すことも重要になる。弘前市における持続可能な住宅とは、その土地の地域性を維持しつつ、積雪期の負担から長期的に住民の快適性や安全が守られることが第一である。かつ、住民の次の世代や新しく中古住宅を必要としている住民が住み継いでいくことのできる住宅であるといえる。